電気料金の高騰が止まらない昨今。とくに大量の電力を必要とする事業形態の企業では、その負担は年々増加の一途をたどっています。
今後は大きく値上がりした電気料金を効率よく抑えつつ、それを持続可能としていくことが企業にとって大変重要な課題です。

近年では自家消費型太陽光発電という言葉も随分と浸透してきたため、導入を検討する企業も年々増加しています。しかし一方で初期費用や設置するためのスペースの確保など、クリアすべき条件をどう克服するかが問題となって、導入前で止まっている企業が多数あるのも事実です。

そのような中で、初めから設置に必要な条件をすでにクリアしている企業も存在します。加えてそういった場合、元々多くの電力を必要とする事業形態であることが多いという特徴から、太陽光発電との相性は抜群に良いといえます。

それではすでに設置条件をクリアしている、太陽光発電と相性が良い事業とはいったいどういうものなのでしょう？

太陽光発電と相性が良い
3つの要件

以下の基準を満たした企業は、導入にかかるコストを最大限に抑えられる条件をすでに備えています。

①太陽光パネルの設置に必要なスペースを所有している

太陽光発電を設置するには、ソーラーパネルを置くための広いスペースが必要です。屋外に遊休地となっている土地を持っている際は、それを有効活用するといったケースもありますが、大抵は建物の屋根上に設置するのが一般的です。

広い屋根をすでに完備している建物といえば『工場』が思い浮かびます。工場は生産をする過程での消費電力が大きいため、自家消費発電によるコスト削減の効果が期待でき、さらには設置のためのスペースを準備する必要もないため、相性がもっとも良い事業形態といえます。

また、駐車場も比較的広大であることが多いため、もしも構造上屋根の上に設置ができない場合でも、駐車場をソーラーカーポートにして活用する方法もあります。

②屋根の強度が高い

屋根の上に設置する際は、ソーラーパネルの重みに耐えられるよう強度が高くなくてはいけません。工場では『ハゼ式折板屋根』を採用していることが多く、こちらは強度が高いのが特徴で太陽光発電の設置に最適な構造です。

また、事務所やビルに多い『陸屋根』も強度が高く向いています、しかし角度が水平であることが多く、傾斜をつけるために架台を設置する必要があります。
ちなみに傾斜をつけるのは、ソーラーパネルをできるだけ太陽の正面に向けることで、発電量を最大化したほうが効率が良いためです。

ハゼ式折板屋根

陸屋根

③主に日中に消費する電力が多い

当然ですが太陽光発電は日中に発電しますので、その時間帯に稼働する事業形態のほうが、最大限に自家消費発電の恩恵を受けられます。
工場、スーパー、商業施設などは、日中に稼働して、稼働中は消費電力も多いことから、太陽光発電の導入で、電気料金の大規模な削減が期待できます。

自家消費型太陽光発電導入シミュレーション

それでは実際に導入の効果について見ていきましょう。
以下は自家消費型太陽光発電を製造工場へ導入した場合の電気料金の削減効果シミュレーションです。

製造工場

※上記は当社モデルケースのものです

年間電気料金の比較

※導入費用、投資回収年数はシミュレーションであり、保証するものではありません。

いかがでしょうか。実際には企業それぞれで設置規模や電力消費量は違うため、削減効果は様々ですが、シミュレーションを見ても大きく削減できることが伺えます。

優遇税制の活用でさらに効果大

それでは次に優遇税制を活用するとどうなるのかを見てみましょう。

優遇税制を活用すると、さらに大きく利益を残すことができます。
現在の電力消費規模が大きければ、それだけ自家消費型太陽光発電に移行した際のメリットも大きくなります。
以上から、ここまでで紹介した要件にあてはまる企業様で、まだ太陽光発電を導入されていない、または後々は導入したいと考えている企業様は、先延ばしにすればするほど損失も大きくなってしまいますので、早めの導入をおすすめします。

発電した電力が余った際はどうする？

自家消費型太陽光発電で発電した電力は、余らせずに使い切ることが最適解です。導入の際は専門家による発電シミュレーションをたてて、デマンドデータやこれまでの電気料金の明細書をもとに、発電量と消費電力を計算し、作った電気を使い切れるようにシステムを設計することが必要です。

専門家が綿密に計算した上で構築するので、日常的に発電した電力が大きく余るということは考えにくいですが、大型連休などで稼働しない日が続く際は電力が余ってしまうでしょうから、その際の対策も最初に考えておく必要があります。

対策の一つめとして、自家消費型太陽光発電の導入と併用して蓄電池を導入する方法があります。
蓄電池があれば余った電力はためておけるので、次に使用することができます。
夜間も稼働する事業であれば、日中に作って余った電力を夜間に使用できるため、さらに効果的です。

また、蓄電池は災害発生時に非常電源として利用できるといった利点もあります。
企業活動の場合は、被災によって電気の供給が止まってしまったことで、納期までに納品できないという事態は極力避けたいものです。蓄電池は企業がとれるリスク回避の対策にも有効です。

二つめは、蓄電池に貯めるのではなく、余った電気を電力会社に買い取ってもらう方法があります。ただしこの場合は国や自治体からの補助金を活用できないため注意が必要です。こちらは補助金が通らなかった場合の代替案としての捉え方が良いでしょう。